大きな災害が発生すると、まず、電気・ガス・水道といったライフラインは破壊され、場合によっては自宅も破壊、あるいは、水に流されるなどして寝る場所も奪われます。
さらに、道路網が寸断されて物流が止まり、陸の孤島状態になってこともあります。
このような環境下においては、必然的に野外での生活を強いられます。
また、たとえ避難所に避難できたとしても、体育館などのだだっぴろいところに大勢の人間が押し込められ、プライバシーのない集団生活を強いられます。
どんなにタフな人間でも、いきなりこのような厳しい環境に放り込まれると、ストレスが溜まり体調を崩してしまうことでしょうし、慣れるまで、かなりの時間を必要とします。
こうした事態を避けるためには、日頃から、野外における生活に慣れて置くことが大切です。
昨今は、アウトドアブームで、キャンピングカーなどを使ってキャンプを楽しむ家族も増えてきているようですが、こうした野外における生活経験は、災害時に非常に役に立つといわれています。
ただ、アウトドアの基本は、あくまでも、不便な生活を楽しむことにあります。
このため、電気、ガス、ベッドが備わった場所では、災害生活の本質を学ぶことはできません。
しかし、日頃から、テントでの野外生活に慣れ親しんでいれば、万が一避難所で過ごすことになったとしても、比較的早く順応できることでしょう。
また、薪を使って火をつける、飯盒でご飯を炊く、寝袋で寝る、自分で調理をするなど野外での生活に必要な知識やスキルを身に付けて置けば、災害時に全てのインフラが途絶えた場合でも、これらが大いに役立つことでしょう。
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東日本大震災が発生したとき、津波警報が発令されているにも関わらず、海岸付近を走っている多くの車や、川の上流に向かって黒い海水が押し寄せている映像がテレビ放映されたのが強く印象に残っております。その結果、多くの尊い命が犠牲となりました。
こうした膨大な犠牲のもとに、津波対策は常日頃から準備しておくことがいかに大切かを多くの人は教訓として学びました。
海岸近くにいるときに強い揺れを感じたり、あるいは、津波警報や津波注意報を聞いたりしたときは、直ちにその場所から離れて高台などに避難しましょう。
もし、あなたが、初めて訪れた観光地など土地勘の乏しい場所にいる場合は、近くに表示している「津波避難場所」マークや「津波避難ビル」マークを確認して、それを目印に避難しましょう。
それでも、地方自治体が作成している「津波ハザードマップ」などによって指定された避難場所であっても、津波はその予想を超えて襲ってくることがあります。
その場合は、状況に応じ各自の判断で率先して出来るだけ高い場所に避難するようにしましょう。
また、津波は河口から川の流れに沿って上流側にも襲ってきますので、川の近くにいるときは、海から離れているからと安心することなく、流れに対して直角方向に避難し、川からできるだけ離れましょう。
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今日では、一般家屋にも防犯カメラが設置されるケースが年々増加しております。中には、防犯ダミーカメラや防犯ステッカーなどを取り付けて、不審者を威嚇している家庭もありますが、価格も安く簡単に設置でき、なおかつ、抑止効果も期待できます。
しかし、自宅周辺を不審者がウロウロしていた、ご近所トラブルに悩まされている、自宅周辺や近隣で空き巣事件があった、自宅に異変を感じているなどの脅威が現実になってくると、ダミーではなく、実際に撮影できる防犯カメラを設置する必要性が増大します。
証拠となる映像を撮影することで、事件や問題の早期解決につながることがあるからです。
防犯カメラの種類もいろいろあります。玄関先や裏口などに設置するタイプ、見えない所や日常雑貨にカメラを仕込んで、撮影していることが不審者や空き巣に見えないタイプのカメラも安価で購入でき人気があります。
屋外に設置するタイプ防犯カメラは、自宅周辺や玄関先などの防犯に役立ちます。これを設置しているだけで犯罪抑止効果が期待できます。
また、カメラが設置された場所には効果がありますが、カメラが捉えることができない死角では、その効果はありません。
空き巣は、この死角を利用して家屋に浸入するケースもありますので、防犯カメラを設置しているから絶対に安心ということはありませんので、二重、三重の防犯対策が必要です。
空き巣に好まれる家とは？
地震にあったら、まず頭に浮かぶのが家族や会社への連絡ですが、地震発生直後は、安否の確認などで被災地域に電話が殺到して回線が混雑するだけでなく、電話線や電波の中継基地が被害を受けて、電話がつながりにくくなったり、遮断されたりします。
また、救援活動に必要な災害時優先電話の回線を確保するために、一般の回線には規制が掛かります。
それでも、今いる場所でつながらなくても、少し移動すれば通じる可能性が出てきますし、時間がたてば、その可能性はさらに大きくなります。 また、携帯電話のメールは同様の規制がかかるわけではありませんので、普段に比べれば送受信に時間はかかりますが、一般電話よりは通じやすいです。
公衆電話は、一般の家庭の電話や携帯電話などと比べ、公衆電話は、優先して通話が確保されます。しかも、阪神大震災の教訓から大規模災害時は、無料扱いになります。グレーの電話はそのまま使えますが、緑の電話は通話後、コインが戻ってきます。
このため、いざというときには、頼りになります。但し、数が少ない上に、どこも長蛇の列になるのは間違いありませんが。
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東日本大震災、熊本地震、鬼怒川の堤防決壊など、地震や台風、大雨による自然災害が近年急速に増えており、被災者の避難場所の確保は全国自治体の喫緊の課題になっております。
地域住民も、常日頃の防災対策や避難準備などの備えが生死を分ける時代となりました。
いざと言うときに冷静に行動できるよう、災害発生時の避難場所の確認と、避難訓練が欠かせないものとなっております。
広域避難場所は、大災害発生時に、自治体が指定する大人数収容をできる避難場所のことです。
ここは、避難生活を想定した避難所でなく、一時避難場所が危険になった際に、避難する場所ですので、大抵は、大きな公園や大学のキャンバスなど大規模なスペースがある場所が指定されています。
この場所も、地震、津波、風水害などの災害のタイプによって指定が異なることがありますので、居住地域のハザードマップで確認しておく必要があります。 一時避難場所は、災害発生時に危険を回避するため、一時的に身を守るために避難する場所で、避難生活をする場所ではありません。
また、一時避難場所が危険になった場合には、さらに規模が大きい広域避難場所に避難します。
一時避難場所も、地震や火災、津波、風水害など、災害のタイプによって避難場所が異なる場合がありますので、居住地域のハザードマップで確認しておきましょう。
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